業界研究

【3分でわかる】旅行業界の課題や今後の動向は?大手3社の比較やランキングも紹介

訪日外国人が過去最高の3000万人突破、政府主導の観光立国の推進など、かつてないほどの追い風が吹く旅行業界は、JTBやHISを筆頭に就活市場で毎年人気を博しています。

今回は、そんな旅行業界の仕組みや課題、今後の動向を詳しく解説します。また、主要企業の比較や売上・年収ランキングも紹介します。ぜひ最後までご覧ください。

旅行・ホテル・レジャー業界について

旅行・ホテル・レジャー業界の概要

旅行業と旅行代理店業

旅行業法では、旅行会社は大きく「旅行業」と「旅行代理店業」の2つに分けられています。

さらに旅行業は、第一種から第三種まで分類されています。第一種旅行業者は国内・海外の旅行の企画、第二種旅行業者は国内の旅行の企画、第三種旅行業者は国内・海外の受注型旅行企画(旅行者から依頼により企画)のみと役割が分かれています。

また、旅行業者代理業は、第一種から第三種のどこか1つの旅行業者に所属して、旅行業務の代理を行います。

観光消費額は26.4兆円と右肩上がり

観光庁の2018年の調査によると、2016年の国内における観光消費額(内部観光消費)は26.4兆円で、7年ぶりに26兆円を超えました。また、観光GDPは10.5兆円(宿泊業や訪日外国人客向けの小売業など観光関連の産業がうむ付加価値)で、GDPの1.9%を占めています。観光産業の伸びは日本の経済成長を牽引していると言っても過言ではありません。

観光庁は5日発表した2018年版の観光白書で、16年時点の観光国内総生産(GDP)が約10.5兆円に上るとの試算を示した。観光GDPは宿泊業や訪日外国人客向けの小売業など観光関連の産業がうむ付加価値をまとめたもので、4年前に比べて2兆円も増加。この間の日本の名目GDPの伸びの約4.5%を占めており、経済成長に重要な役割を果たしていると同庁は分析する。
日本経済新聞


観光庁丨旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究

旅行・ホテル・レジャー業界の構造

旅行業の収益源は手数料

旅行業法によると、旅行業務は以下2つに定義されています。1つ目に、旅行者のために行う運送・宿泊サービスの代理契約、媒介、取次、案内、旅券の受給などの手続きの代行、相談などのサービス業務。2つ目に、運送・宿泊サービスを提供する者のために行う代理契約 、媒介です。つまり、旅行者だけでなく、航空会社やホテルなどのサプライヤーに対しても付加価値を提供することが求められています。

そして、旅行業者の収益源は、旅行業務に対する旅行者やサプライヤー、販売を請け負っている旅行会社からの「手数料」と定義されています。

  • 旅行者から収受する取扱手数料
  • 運送・宿泊機関から収受する販売手数料
  • 他社のパッケージツアーを販売した場合の、当該他社から収受する販売手数料

なお、近年はこういった仲介手数料の他に、ガイド料、通訳料、販売促進のための協力費など、付加価値を付けてその他の収入を増やしている旅行会社が多いです。

業態別の分類

JATA(日本旅行協定)の「旅行業経営分析」では、業態別に以下のように分類しています。旅行業は一般消費者向けだけのビジネスだけではなく、出張や社員旅行の手配、修学旅行など法人・団体向けの分野も存在します。

顧客 業態 業務
個人 総合旅行系 広範な地域に販売ネットワークを有し、すべての旅行商品を造成、様々な流通チャネルで販売。
商品造成自社販売系 旅行商品を造成し、基本的に自社のチャンネルで販売。
メディア・通信販売系 主として、新聞広告や組織会員を通じて自社商品を販売(通信販売額が50%を超える)。
リテーラー 他社の企画商品を販売。団体旅行や個人の手配旅行を取り扱う。
インターネット販売系 国内旅行宿泊や海外旅行素材を中心に、半分以上を自社サイトを通じて販売。
業務静旅行特化系 インハウス等、業務性旅行に特化。
法人 ホールセラー 海外又は国内旅行パッケージを造成し、自社以外のリテーラーに販売。
海外旅行ディストリビューター 海外旅行素材を旅行会社に卸売り。
海外ランドオペレーター 海外旅行者の目的地での旅行手配を日本の旅行会社から受注。

JATA丨旅行業経営分析

旅行・ホテル・レジャー業界の歴史

旅行業のはじまりは外国人の案内

日本における本格的な旅行業のはじまりは、1893年の明治時代まで遡ります。当時明治政府が欧米列強に同意する政策として、日本に訪れた外国人をもてなすことからはじまりました。

1905年には滋賀県草津駅で売店を経営していた南進介が、国鉄へのお礼の一環で、高野山参詣団や伊勢神宮参拝団などの団体旅行の企画をはじめ、同年日本旅行の前身である会社を設立しました。

その後、1912年にはJTBの前身であるジャパン・ツーリスト・ビューローが発足し、日本に訪れた外国人の案内役を担いました。

旅行・ホテル・レジャー業界の課題

国内旅行市場の縮小

人口減少や高齢化は旅行業にとって重要課題です。現在1.26億人の人口は、2040年には1.07億人、2060年には0.87億人にまで減少すると予想されています。人口の減少は、国内の旅行マーケットの縮小を意味しており、国内旅行者数は2040年には1.49億人、2060年には1.20億人へと減少する見込みです(1人あたりの平均国内宿泊旅行が1.39回のまま変動しないと仮定)。


国土交通省丨国内旅行市場拡大の可能性

インターネット時代への対応

近年、スマートフォンの普及などに伴い、インターネットからの情報収集が多くなっています。ヤフーが2015年に行った調査によると、宿泊先や交通手段の予約方法は、「インターネット」が88.2%で、「旅行代理店」の10.9%を大きく上回っています。空き状況がいつでも確認できる、ポイントが貯まるなどの理由で、旅行の予約はインターネットが主流となっています。

また、旅行者はホテルなどの宿泊先やパッケージツアーを企画し販売会社に卸すホールセラーと直接つながることも増えています。各旅行業者は、インターネット時代にあった商品の企画・販売が求められます。

旅行・ホテル・レジャー業界の将来性・動向

観光立国の推進

日本は、2007年に施行された観光立国推進基本法に基づき、国を挙げて観光立国の実現を目指し、観光を日本経済を牽引する基幹産業に成長させる計画を立てています。特に、東京オリンピックが開催される2020年までに、「訪日外国人客数4000万人」という目標を掲げており、2018年には3000万人を突破し着実に実現に向かっています。

中でも、増加するインバウンド消費による「地方創生」に注力しています。人口減少や高齢化が著しい地方にインバウンド需要を取り込むことで、交流人口が増加し地域活性化させることに力点を置き、40万人の新しい雇用を生み出そうとしています。そのために、旅行業者はもちろん多様な関係者と連携し、観光地域つくりを目指しています。


観光庁丨日本版DMOとは?

再熱する富裕層マーケティング

アベノミクスによるデフレスパイラル(物価の下落による景気後退を招く悪循環)からの脱却後、旅行業界では富裕層マーケティングが再び盛り上がっています。高所得者や潤沢な貯金を蓄えているシニア層、さらには中国などの訪日外国人が主なターゲットです。

例えば、高度な医療を求めて来日する外国人に向けて、訪日手続きから通訳や移動のサービス、宿泊施設の手配など一連サービスを提供する「医療ツーリズム」が人気になっています。日本政府もこの医療ツーリズムを推進しており、今後さらに富裕層に向けたマーケティングが加熱すると見込まれています。

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旅行・ホテル・レジャー業界のランキング

業界内の会社のランキング

順位 会社名 売上高
1位 HIS(エイチ・アイ・エス) 7286億円
2位 オリエンタルランド 5256億円
3位 KNT-CTホールディングス 4118億円
4位 ぴあ 1800億円
5位 リゾートトラスト 1795億円
6位 第一興商 1438億円
7位 ラウンドワン 1013億円
8位 SANKYO 886億円
9位 東京ドーム 870億円
10位 イオンファンタジー 742億円
11位 藤田観光 693億円
12位 帝国ホテル 584億円
13位 アミューズ 552億円
14位 富士急行 545億円
15位 セントラルスポーツ 543億円
16位 ワタベウェディング 485億円
17位 ルネサンス 461億円
18位 ロイヤルホテル 409億円
19位 エスクリ 333億円
20位 東急レクリエーション 316億円
21位 グリーンズ 309億円
22位 旅工房 293億円
23位 東祥 272億円
24位 よみうりランド 220億円
25位 日本ビューホテル 216億円
26位 リソルホールディングス 210億円
27位 トラスト 203億円
28位 アイ・ケイ・ケイ 200億円
29位 東京テアトル 183億円
30位 エボラブルアジア 124億円
31位 キング 112億円
32位 ひらまつ 109億円
33位 京都ホテル 106億円
34位 ブラス 97億円
35位 ジェイエスエス 87億円
36位 HANATOUR JAPAN 79億円
37位 タツミ 77億円
38位 鉄人化計画 73億円
39位 東京會舘 71億円
40位 サンセイ 57億円
41位 ユーラシア旅行社 54億円
42位 ホテル、ニューグランド 51億円
43位 ベルトラ 34億円
44位 ランド 22億円

順位 会社名 平均年収
1位 ランド 782万円
2位 よみうりランド 742万円
3位 SANKYO 728万円
4位 アミューズ 715万円
5位 オリエンタルランド 697万円
6位 ぴあ 655万円
7位 東京テアトル 652万円
8位 キング 651万円
9位 KNT-CTホールディングス 613万円
10位 第一興商 601万円
11位 東京ドーム 597万円
12位 セントラルスポーツ 588万円
13位 ユーラシア旅行社 586万円
14位 富士急行 574万円
15位 帝国ホテル 570万円
16位 藤田観光 565万円
17位 サンセイ 561万円
18位 ラウンドワン 551万円
19位 ベルトラ 541万円
20位 リゾートトラスト 515万円
21位 ルネサンス 513万円
22位 エボラブルアジア 507万円
23位 イオンファンタジー 504万円
24位 ワタベウェディング 482万円
25位 鉄人化計画 479万円
26位 タツミ 475万円
27位 HIS(エイチ・アイ・エス) 451万円
28位 東急レクリエーション 451万円
29位 ジェイエスエス 448万円
30位 東祥 441万円
31位 日本ビューホテル 429万円
32位 東京會舘 426万円
33位 トラスト 425万円
34位 旅工房 418万円
35位 グリーンズ 418万円
36位 ブラス 409万円
37位 アイ・ケイ・ケイ 394万円
38位 ロイヤルホテル 394万円
39位 ホテル、ニューグランド 389万円
40位 エスクリ 387万円
41位 京都ホテル 378万円
42位 HANATOUR JAPAN 341万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

業界ごとのランキング

順位 業界名 合計売上高
1位 総合電機・電子・機械関連 119兆4995億円
2位 自動車・輸送用機器 115兆1314億円
3位 化学・素材・バイオ 61兆7608億円
4位 総合商社 56兆212億円
5位 小売・百貨店・その他 53兆3059億円
6位 銀行・信金 40兆4391億円
7位 コンピュータ・通信 39兆7851億円
8位 鉄鋼・金属・鉱業 35兆9034億円
9位 半導体 34兆6450億円
10位 電力・ガス・エネルギー 34兆3644億円
11位 保険 34兆357億円
12位 航空・輸送 32兆6523億円
13位 食品・飲料 31兆1554億円
14位 不動産・住宅・建材 29兆6015億円
15位 医薬品・医療関連 26兆3098億円
16位 建設 23兆2969億円
17位 鉄道 15兆5041億円
18位 SIer・システム開発 13兆1047億円
19位 紙・印刷・書籍 10兆1745億円
20位 専門商社・メーカー 9兆3888億円
21位 アパレル・繊維 8兆7113億円
22位 コンビニ 8兆3524億円
23位 金融・消費者金融・その他 8兆1892億円
24位 インターネット・情報サービス 6兆8705億円
25位 飲食 6兆4214億円
26位 日用品・化粧品 6兆457億円
27位 ゲーム 4兆388億円
28位 証券・投資関連 3兆9352億円
29位 放送・出版・芸能 3兆4602億円
30位 旅行・ホテル・レジャー 3兆3384億
31位 広告 3兆1641億円
32位 人材 2兆7912億円
33位 インテリア・雑貨・スポーツ 2兆4206億円
34位 テレビ 2兆82億円
35位 警備・保守 1兆8292億円
36位 教育・研修 1兆1937億円
37位 通信販売・商品取引 9930億円
38位 BPO・コールセンター 9597億円
39位 コンサルティング 8043億円
40位 監査法人・税理士法人・法律事務所 7544億円
41位 病院・医療機関 7043億円
42位 環境サービス 5248億円
43位 製造・工場 4591億円
44位 介護・福祉 4088億円
45位 農業・林業・水産・畜産 3264億円
46位 美容 2715億円
47位 観光総裁 1235億円
48位 NGO・NPO 123億円

順位 業界名 平均年収
1位 総合商社 1,354万円
2位 テレビ 1,330万円
3位 コンサルティング 1,003万円
4位 放送・出版・芸能 871万円
5位 証券・投資関連 787万円
6位 半導体 783万円
7位 医薬品・医療関連 719万円
8位 電力・ガス・エネルギー 696万円
9位 建設 691万円
10位 保険 687万円
11位 鉄道 666万円
12位 金融・消費者金融・その他 662万円
13位 化学・素材・バイオ 654万円
14位 総合電機・電子・機械関連 650万円
15位 銀行・信金 649万円
16位 コンピュータ・通信 639万円
17位 自動車・輸送用機器 632万円
18位 不動産・住宅・建材 630万円
19位 日用品・化粧品 627万円
20位 航空・輸送 626万円
21位 鉄鋼・金属・鉱業 624万円
22位 SIer・システム開発 621万円
23位 ゲーム 617万円
24位 病院・医療機関 614万円
25位 コンビニ 614万円
26位 食品・飲料 611万円
27位 インテリア・雑貨・スポーツ 602万円
28位 BPO・コールセンター 595万円
29位 紙・印刷・書籍 584万円
30位 広告 579万円
31位 環境サービス 574万円
32位 専門商社・メーカー 569万円
33位 インターネット・情報サービス 560万円
34位 通信販売・商品取引 550万円
35位 教育・研修 548万円
36位 NGO・NPO 543万円
37位 アパレル・繊維 538万円
38位 監査法人・税理士法人・法律事務所 531万円
39位 観光総裁 527万円
40位 旅行・ホテル・レジャー 524万円
41位 飲食 513万円
42位 小売・百貨店・その他 511万円
43位 人材 499万円
44位 警備・保守 488万円
45位 製造・工場 480万円
46位 介護・福祉 452万円
47位 農業・林業・水産・畜産 423万円
48位 美容 414万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。
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旅行・ホテル・レジャー業界の主要企業

主要企業の売上高の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
エイチ・アイ・エス -円 2412億円 2339億円 2164億円 2618億円 2906億円 3290億円 3621億円 3684億円 3251億円 3481億円 3809億円 4315億円 4795億円 5233億円 5375億円 5238億円 6061億円 7286億円 -円
KNT-CTホールディングス -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 3961億円 4052億円 4119億円

主要企業の平均年収の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
エイチ・アイ・エス -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 449万円 462万円 467万円 450万円 455万円 416万円 441万円 463万円 443万円 427万円 444万円 433万円 414万円 452万円 -万円
KNT-CTホールディングス -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円

HIS(エイチ・アイ・エス)

会社名 HIS(エイチ・アイ・エス)
本社所在地 東京都新宿区西新宿6−8−1
会社URL http://www.his.co.jp/
代表者 澤田 秀雄
資本金 11,000百万円
従業員 14056人
売上高 7286億

業界2番手。多角的な事業展開が特徴

JTBに比べると売上高の規模は劣るものの、HISは海外旅行の取扱比率が高く、また多様な事業を展開していることが大きな特徴です。

主力の「旅行事業」に加え、ハウステンボスなどを運営する「テーマパーク事業」や、全国展開中の変なホテルなどを運営する「ホテル事業」、その他にもロボットやエネルギー事業も展開しています。

中でも、HISは経営難に陥ったハウステンボスを買収し見事再建を果たした上で、今では利益の40%を占めるまでに成長させました。

JTB

社名 株式会社 JTB
本社所在地 東京都品川区東品川二丁目3番11号
会社URL https://www.jtbcorp.jp/">https://www.jtbcorp.jp/
代表者 髙橋 広行
資本金 23億400万円
 従業員 28,510名(グループ全体 2019年3月31日現在)
業界 旅行・ホテル・レジャー

圧倒的No.1。国内事業が8割を占める

JTBは、高度経済成長とともに日本の旅行業界の成長を牽引してきた、名実ともに業界トップの旅行会社です。国内旅行の取扱高は1兆円と他社と圧倒しており、JTBの全体の売上のうち80% を占める中心事業です。

その背景にあるJTBの最大の強みは、日本全国、そして世界各国に広がる「販売ネットワーク」です。国内はもちろん世界中に広がる人的ネットワークを活用し、販売・旅行者のサポートに強みを持っています。

エイチ・アイ・エスの売上高・業績
【2019年最新】エイチ・アイ・エスの売上・業績を調査!四半期ごとの推移や、業界内のランキングを紹介!エイチ・アイ・エスの最新の売上高は7286億円。業界内でのランキングは、第1位です。 今回は、株式会社エイチ・アイ・エス(HIS)の売上...
株式会社エイチ・アイ・エス(HIS)の年収情報・業界ランキング
【2020最新】エイチ・アイ・エスの年収は?職種や年齢別の給与・ボーナス・評価制度などまとめ!有価証券報告書によると、HIS(エイチ・アイ・エス)の平均年収は451万円。平均年齢は32.3歳。旅行・ホテル・レジャー業界の年収ランキ...

KNT-CTホールディングス

会社名 KNT-CTホールディングス
本社所在地 東京都新宿区西新宿2−6−1 新宿住友ビル
会社URL http://www.kntcthd.co.jp/
代表者 米田 昭正
資本金 7,918百万円
従業員 6956人
売上高 4118億

業界3番手。ユニークな企画力が強み

KNT−CTホールディングスは、2013年に「近畿日本ツーリスト」と「クラブツーリズム」が経営統合を行い設立された企業で、業界3番手に位置しています。

2社ブランドが保有する強みが掛け合わさり、他社には真似できない独自な企画と造成力が強みです。独創的で豊かな経験と実績で多様なニーズに応える旅行が強みの近畿日本ツーリストと、オリジナリティ溢れる企画として“テーマのある旅”を届ける国内最大規模のメディア販売が強みのクラブツーリズムの2社による相乗効果を生み出しています。また、近鉄の傘下でもあるため、安定的な資本力も強みと言えます。

KNT-CTホールディングスの売上高・業績
【2019年最新】KNT-CTホールディングスの売上・業績を調査!四半期ごとの推移や、業界内のランキングを紹介!KNT-CTホールディングスの最新の売上高は4118億円。業界内でのランキングは、第3位です。 今回は、KNT-CTホールディングスの売...
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特に求人量は32万件以上(非公開求人含む)と、他社を圧倒しており、地方都市にも拠点を構え、日本全国だけでなく海外の求人も豊富に取り扱っています。求人案件の取りこぼしを防ぐために、登録は必須と言えます。

転職エージェント選びで迷っている方は、総合的に安定しているリクルートエージェントで間違いないでしょう。

オススメ度 特徴
総合
転職支援実績No.1。圧倒的な求人量と手厚いサポートが強み。
求人の量・質
非公開求人含め求人数が32万件と他社とは一線を画している。
サポート
リクルートグループが築いた信頼性で企業への交渉力は抜群。
担当者
業界各所から優秀なキャリアコンサルタントが集まっている。

マイナビエージェント

大手企業はもちろん、ホワイトな優良中小企業に出会える

マイナビエージェントは20代〜30代半ばで、優良企業を紹介してほしいという方には非常におすすめの大手総合転職エージェントです。

マイナビエージェントは、若手の転職支援実績が豊富で、利用者の80%が20代〜30代半ばです。提携企業も若手〜中堅層の採用ニーズを抱えている企業が多いです。

また、新卒採用市場で最大手のマイナビグループは、新卒採用で培った企業とのネットワークを活用し、大企業はもちろん、優良中小企業の求人を多数保有しています。マイナビエージェントが保有する求人の半数以上が非公開求人で、一般公開したら応募が殺到するような人気求人を紹介してもらうことが可能です。

オススメ度 特徴
総合
若手の転職支援実績が豊富。優良企業の求人を多く保有している。
求人の量・質
大手企業はもちろん、ホワイトな中小企業の非公開求人が多い。
サポート
キャリアカウンセリングから選考対策、企業への交渉まで一貫してサポートが手厚い。
担当者
密なコミュニケーションが特徴的だが、頻繁すぎるという声も。

ビズリーチ

国内最大級!キャリアアップといったらココ

ビズリーチはハイクラス向けの会員制転職サービスで、ヘッドハンターや人事から直接スカウトが届いたり、高年収の求人を検索することが可能です。

その会員数は151万人を突破しており、ハイクラス向けの転職サービスでは業界最大手です。

求人量・質など総合的に欠点がなく、高年収ポジションや管理職での転職を希望しているは必ず登録しておきたいサービスです。

また、今すぐの転職を考えていなくても、スカウトを受け取りながら興味あるオファーが来たら話を聞いてみたいという人にもおすすめです。

オススメ度 特徴
総合
ハイクラス向けの転職エージェントとして実績No.1を誇る。
求人の量・質
公開求人数は12万件と総合転職エージェントと引けを取らないほどの量。
サポート
基本サービスには選考対策などのサポートが含まれていない。
担当者
業界に精通したヘッドハンターから専門的なアドバイスをもらうことも。

キャリトレ

話題沸騰!ITベンチャー企業への転職なら登録必須!

CMで人気のキャリトレは、若手向けに特化した全く新しい転職サイトです。運営元はビズリーチで、「ビズリーチ」はハイクラス向け、「キャリトレ」はキャリアの浅い若者向けと、ターゲットが棲み分けされています。

12万件以上の求人数は業界トップクラスで、中でも急成長を果たしているITベンチャー企業の求人を多く取り扱っています。

また、簡単ワンタップの操作で、企業にあなたの興味を届けることができ、マッチした企業から直接オファーが届くようになります。

転職活動に役立つ機能が充実しているのも大きな特徴です。2種類のスカウト機能や、人工知能が搭載されたレコメンド機能で、受動的に希望条件に合った求人を探すことが可能です。

20代・30代でITベンチャーへの転職であれば、キャリトレを使わない選択肢はないでしょう。

オススメ度 特徴
総合
20代向けの求人数では、リクナビやマイナビと同等の水準。
求人の量・質
12万件の求人のうち、大多数が20代向けの求人。
サポート
AIを搭載したレコメンド機能や、2種類のスカウト機能が充実。
担当者
ツイッター上で担当者が相談に乗ってくれるユニークな機能。

パソナキャリア

年収重視の方は登録必須!67%の人が転職後に年収アップを実現

パソナキャリアは、人材業界大手のパソナが運営している総合転職エージェントで、転職がはじめてで年収を上げたい方におすすめです。

パソナキャリア経由で転職をした人のうち、なんと67%が転職後に年収が上昇しており、パソナキャリアは年収アップの面で強みを持っています。

また、利用者の半数以上が転職経験がなく、転職がはじめての人からの評価が高いです。

はじめての転職で不安だけど、年収アップを目指しているけど、はじめての転職で不安という方は、パソナキャリアを利用しましょう。

オススメ度 特徴
総合
総合的に安定している。特に年収アップに強みを持っている。
求人の量・質
求人数は4万件と、リクルートやdodaに比べると劣っている。
サポート
丁寧なキャリアカウンセリングや選考対策が好評。
担当者
企業への交渉力が強く、67%の人が年収アップを実現している。

doda

抜群の安定感!IT・通信業界、営業・企画職への転職に強い

dodaは業界大手のパーソルキャリアが運営している転職エージェントで、転職支援実績はトップクラスです。

非公開求人を含め全国14万件の求人を保有していて、リクルートエージェントの32万件に次ぐ国内2番手の求人数を誇っています。14万件のうち約8万件が非公開求人で、一般の転職市場には出回らないようなdoda独自の求人を紹介してもらうことが可能です。

特に、IT・通信業界や、営業・企画職の求人が多いため、IT志望でビジネス職の方は必ず登録しておきたい転職エージェントです。

また、キャリアコンサルタントによる丁寧なキャリアカウンセリングに定評があり、「初めての転職で不安」という方にも自信を持っておすすめできます。面接確約オファーが届くスカウトサービスや、転職フェアなどのイベントを頻繁に開催しており、自分に合った企業が見つかる機会も充実しています。

オススメ度 特徴
総合
求人量は国内2番手でトップクラス。
求人の量・質
公開求人6万件、非公開求人8万件と豊富な求人量が強み。
サポート
スカウトや転職イベントで、自分に合った求人が見つかる機会が豊富。
担当者
LINEで気軽に転職相談や求人提案を受けられる。

マイナビエージェントIT

豊富な求人数を誇る!大手ならではの安定したサポート体制も

オススメ度 特徴
総合
大手ならではの安定したサポート体制と求人数・質が強み。
求人の量・質
レバテックの3倍の求人数を誇る。優良中小企業の求人が多い。
サポート
マイナビグループで蓄積されたIT業界特有の転職ノウハウを活用。
担当者
IT業界出身者による専門的なアドバイスが受けられる。

ウズキャリ(UZUZ)

20代全般におすすめ。特にIT業界希望者は登録マスト

オススメ度 特徴
総合
丁寧なサポート体制と担当者の質が好評。
求人の量・質
ブラック企業を排除し、優良企業のみ扱っている。
サポート
平均20時間のキャリアカウンセリングが特徴的。
担当者
担当者の90%が元第二新卒・既卒のため、経験を元にしたアドバイスを受けられる。

ワークポート

IT業界未経験者は登録必須!未経験のサポート体制が充実

オススメ度 特徴
総合
IT業界特化型としては老舗で、未経験でのIT業界転職に強い。
求人の量・質
IT業界未経験OKの求人が豊富。
サポート
無料のプログラミングスクールなど、未経験へのサポートが手厚い。
担当者
専任の転職コンシェルジュが、きめ細かく素早い対応してくれる。

レバテックキャリア

IT業界転職実績No.1。高年収の良質な求人が豊富

オススメ度 特徴
総合
IT業界の転職支援では実績No.1。高年収求人が多い。
求人の量・質
全体の60%以上が年収700万円以上の高年収求人が豊富。
サポート
過去の質問例を元にしたIT業界特有の専門的な面接対策が特徴的。
担当者
最新の技術やTI業界の転職に精通した担当者によるアドバイス。