業界研究

人材業界の課題や今後の動向は?主要企業の比較やランキングも紹介

労働人口は減少を続け「人手不足時代」と言われる現在、人材業界には大きな追い風が吹き市場全体が潤っています。エン・ジャパンのような大規模の企業でも、2015年から2018年の3年間で売上高は2倍以上に成長しています。

今回は、そんな人材業界の仕組みや課題、今後の動向を詳しく解説します。また、主要企業の比較や売上・年収ランキングも紹介します。ぜひ最後までご覧ください。

人材業界について

人材業界の概要

人と企業を結びつける仕事

どんなビジネスも人がいなければ成立しません。人手不足が叫ばれる中、人材会社は「人と企業を結びける」ことで企業経済の発展を支えています。従業員を増やしたい、優秀な人材を採用したいという企業側のニーズと、自分に合った仕事を見つけたいという求職者側のニーズを合致させることが人材会社の役割です。

市場規模は6.7兆円で右肩上がり

人材業界の主要3事業(人材派遣業、人材紹介業、再就職支援業)の2017年の市場規模は、前年比+23.5%の6兆7,143億円でした。市場規模は更に拡大すると予測されており、2018年は7.4兆円まで上昇する見込みです。

また、業務特化型の6業界(技術者派遣ビジネス、営業・販売支援人材ビジネス、ネット転職情報サービス、アルバイト・パート・派遣求人情報サービス、製造派遣・請負ビジネス、医療人材サービス)の2017年の市場規模も前年比+13%の3兆7,280億円と、市場全体が潤っています。

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矢野経済研究所丨人材ビジネス市場に関する調査

人材業界の構造

6つの人材サービス

ひとえに人材ビジネスと言っても、その事業内容は広範囲にわたります。人材サービス、求人広告、人材紹介、人材派遣、業務請負、再就職支援、その他の大きく6つに分類されます。

求人広告は、企業の求人情報を求人メディアに掲載・提供することで利益を上げるビジネスモデルです。一定期間の求人掲載で報酬が発生する掲載型課金と、応募や採用が決定した時点で報酬が発生する成果報酬型課金の2種類の報酬システムに加え、ダイレクト・メディア登録者にスカウトなどで直接リーチできるダイレクト・ソーシングというサービスもあります。

人材紹介は、企業と求職者の間に人材コンサルタントが介在し、マッチングを進めます。企業に対して適正な求職者を紹介し採用が決定した場合、理論年収の約30〜35%を手数料として受け取るビジネスモデルです。

分類 内容 主要企業
求人広告 企業の求人情報をメディアに掲載 リクルートキャリア、マイナビ、Indeed
人材紹介 求人(企業)に対して求職者を紹介・斡旋 リクルートキャリア、パーソルキャリア、アデコ
人材派遣 必要な時期に必要な期間、人材を企業に派遣 パソナ、パーソルテンプスタッフ
業務請負 顧客企業の業務が完成するまで人材を提供 アウトソーシング、トランスコスモス
再就職支援 失業者に対するカウンセリングや研修など提供 リクルートキャリアコンサルティング
その他 人材育成やキャリア形成支援、人事コンサルなど リンクアンドモチベーション

人材業界の歴史

江戸時代から始まった人材紹介業

日本の人材紹介業の起源は、江戸時代まで遡ります。当時、江戸は100万人規模の世界一の大都市で、建築や漁業などで大きな労働力が必要とされていました。そんな中、江戸や大阪で「口入れ屋」として人材斡旋業がはじまり、仕事が必要な場所に人を紹介する仲介業が誕生しました。

しかし、新しいビジネスでルールがほとんど存在せず、中間での金銭搾取や奴隷のよう劣悪な労働環境など無法状態でした。そのため、同業者間で結束し規制を設け始めました。明治時代には、国による法令が制定され、基本的な規則が完成しました。

規制と隣合わせの人材業界

明治時代に基本的な規則が制定されましたが、その後も中間搾取や劣悪な労働環境問題が続き、規制はどんどん厳しくなっていきました。

しかし、1990年代以降、規制緩和の動きが高まります。バブル崩壊を背景に、正社員による固定費はリスクも大きく、変動費の派遣社員を増員することでリスク分散する考えが広まりました。1996年には専門的な26業種の派遣許可、1999年には医療など特定の分野以外で事実上の紹介・派遣の自由化が実現します。2004年には専門分野の派遣期間制限が撤廃されました。

その後、再び情勢は動き、規制強化の波が押し寄せています。2008年のリーマンショックを機に、雇い止めや不当な「派遣切り」が多発し、2012年に労働者派遣法が改正されました。主に派遣労働者の権利保護が目的で、日雇い派遣の原則禁止や有期雇用から無期雇用へ転換する機会の提供、派遣社員への待遇説明の義務化などが挙げられます。また、2015年には、教育訓練などのキャリアアップ措置、直接雇用の雇用安定措置の実施、届出制の特定労働者派遣事業の撤廃による許可制への一本化など改正されました。

人材業界の課題

労働人口の減少

現在、日本では少子高齢化の深刻化による労働人口の減少が重要課題となっています。2016年は6648万人であった労働人口は、2030年には5880万人、2065年には40%減の3946万人と予測されています。

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みずほ総合研究所丨労働力人口と労働力率の見通し

このような社会構造の変化に、人材業界も対応していかなければなりません。主婦などの女性やシニア層、外国人を活用した働き手の増員など、労働力の確保は国はもちろん人材業界の至上命題です。

超労働集約型の人材業界

また、ミクロな課題として人材業界の労働体系が挙げられます。毎年、大手人材会社は200〜400名もの新卒を採用しています。その背景には、超労働集約的な人材業界の働き方があります。新卒のほとんどは営業職に配属され、毎日100件のテレアポなど泥臭い営業に従事することとなります。

理由は膨大な顧客の数で、特化型の人材サービスを除くほぼずべての人材会社の潜在顧客は日本全国にある400万社の会社であると言えます。膨大な数の顧客にアプローチするとなると、それだけ大量の営業部隊が必要となります。営業部隊が多ければ多いほど潜在顧客にアプローチできる絶対数が増えるため、人材会社の売上高は拡大していきます。

人材業界の営業は、担当する分野にもよりますが、基本的に忙しいと言われています。すぐにでも人を採用したいという企業に対する早急な見積もりと提案資料の作成や、土日も出勤するサービス業の顧客からの休日の電話対応など、業務量は多いです。労働人口が減少する中、人材業界も抜本的な労働改善をしなければ営業力の低下は免れません。

人材業界の将来性・動向

深刻化する人手不足。人材業界には追い風

経済指標の1つである有効求人倍率(求職者1人当たりに対する求人件数)は、リーマンショックで落ち込んだ2009年の0.47倍を底に、2018年12月は1.63倍と9年連続で上昇しています。これは、バブル期の最高値を上回る数値で、売り手市場の様相が強まっていることが分かります。

供給よりも需要が多い労働市場は今後も続き、各企業は人材の確保が至上命題となっています。その人材の確保を支える人材会社にとってはかつてないほどの追い風で、今後も業績の拡大が見込まれます。

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パーソル総合研究所丨労働市場の未来推計 2030

急速するグローバル展開

近年、人材会社大手の海外進出が加速しています。世界各国に活動拠点を広げ、また、海外の人材サービス会社のM&Aによる子会社化、提携を進めています。

例えば、テンプホールディングスはベトナムの大手人材会社であるファーストアライアンスを買収し、既存の子会社と連携させ事業の拡大を図っています。また、パソナグループは、インドネシアの大手人材派遣会社のデュータグリアサラナを子会社化し、人材派遣業や教育研修業を展開しています。

このように、大手人材会社のグローバル展開は進み、海外各地で日本企業同士の競争が繰り広げられています。この流れは、今後も続く見込みです。

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人材業界のランキング

業界内の会社のランキング

順位 会社名 売上高
1位 パーソルホールディングス 9258億円
2位 パソナグループ 3270億円
3位 アウトソーシング 3113億円
4位 ニチイ学館 2879億円
5位 テクノプロ・ホールディングス 1442億円
6位 ワールドホールディングス 1429億円
7位 ウィルグループ 1036億円
8位 UTグループ 1011億円
9位 メイテック 977億円
10位 ツクイ 863億円
11位 日総工産 692億円
12位 トラスト・テック 654億円
13位 エン・ジャパン 487億円
14位 ライク 478億円
15位 ディップ 422億円
16位 クロップス 410億円
17位 夢真ホールディングス 404億円
18位 フルキャストホールディングス 389億円
19位 プレステージ・インターナショナル 372億円
20位 アルプス技研 328億円
21位 エス・エム・エス 308億円
22位 クリーク・アンド・リバー社 296億円
23位 エイジス 277億円
24位 ジェイエイシーリクルートメント 231億円
25位 クイック 192億円
26位 キャリアリンク 186億円
27位 エスプール 148億円
28位 レイ 115億円
29位 富士ソフトサービスビューロ 115億円
30位 キャリアデザインセンター 110億円
31位 アビスト 88億円
32位 山王 84億円
33位 ツクイスタッフ 81億円
34位 リブセンス 68億円
35位 クラウドワークス 66億円
36位 クリエアナブキ 65億円
37位 学情 64億円
38位 アルトナー 63億円
39位 ウェルビー 58億円
40位 ヒップ 51億円
41位 インターワークス 40億円
42位 MS-Japan 38億円
43位 バルテス 33億円
44位 ギークス 31億円
45位 エスクロー・エージェント・ジャパン 31億円
46位 KG情報 28億円
47位 ピーエイ 26億円
48位 クックビズ 25億円
49位 アトラエ 23億円
50位 MRT 22億円
51位 うるる 22億円

順位 会社名 平均年収
1位 ジェイエイシーリクルートメント 774万円
2位 エイジス 642万円
3位 ウィルグループ 639万円
4位 パーソルホールディングス 637万円
5位 リブセンス 631万円
6位 メイテック 625万円
7位 パソナグループ 585万円
8位 テクノプロ・ホールディングス 579万円
9位 クイック 578万円
10位 エス・エム・エス 575万円
11位 アトラエ 557万円
12位 うるる 532万円
13位 レイ 529万円
14位 アルプス技研 513万円
15位 フルキャストホールディングス 513万円
16位 クラウドワークス 512万円
17位 学情 511万円
18位 ライク 503万円
19位 エン・ジャパン 500万円
20位 バルテス 494万円
21位 ディップ 479万円
22位 山王 472万円
23位 インターワークス 471万円
24位 MRT 471万円
25位 ヒップ 464万円
26位 キャリアデザインセンター 463万円
27位 クリエアナブキ 462万円
28位 ツクイスタッフ 453万円
29位 アビスト 452万円
30位 クックビズ 449万円
31位 日総工産 446万円
32位 キャリアリンク 441万円
33位 ギークス 440万円
34位 アルトナー 439万円
35位 クリーク・アンド・リバー社 431万円
36位 エスクロー・エージェント・ジャパン 431万円
37位 トラスト・テック 423万円
38位 ツクイ 414万円
39位 ニチイ学館 404万円
40位 クロップス 391万円
41位 KG情報 371万円
42位 夢真ホールディングス 365万円
43位 エスプール 353万円
44位 アウトソーシング 343万円
45位 ピーエイ 330万円
46位 プレステージ・インターナショナル 276万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

業界ごとのランキング

順位 業界名 合計売上高
1位 総合電機・電子・機械関連 119兆4995億円
2位 自動車・輸送用機器 115兆1314億円
3位 化学・素材・バイオ 61兆7608億円
4位 総合商社 56兆212億円
5位 小売・百貨店・その他 53兆3059億円
6位 銀行・信金 40兆4391億円
7位 コンピュータ・通信 39兆7851億円
8位 鉄鋼・金属・鉱業 35兆9034億円
9位 半導体 34兆6450億円
10位 電力・ガス・エネルギー 34兆3644億円
11位 保険 34兆357億円
12位 航空・輸送 32兆6523億円
13位 食品・飲料 31兆1554億円
14位 不動産・住宅・建材 29兆6015億円
15位 医薬品・医療関連 26兆3098億円
16位 建設 23兆2969億円
17位 鉄道 15兆5041億円
18位 SIer・システム開発 13兆1047億円
19位 紙・印刷・書籍 10兆1745億円
20位 専門商社・メーカー 9兆3888億円
21位 アパレル・繊維 8兆7113億円
22位 コンビニ 8兆3524億円
23位 金融・消費者金融・その他 8兆1892億円
24位 インターネット・情報サービス 6兆8705億円
25位 飲食 6兆4214億円
26位 日用品・化粧品 6兆457億円
27位 ゲーム・玩具 4兆388億円
28位 証券・投資関連 3兆9352億円
29位 放送・出版・芸能 3兆4602億円
30位 旅行・ホテル・レジャー 3兆3384億円
31位 広告 3兆1641億円
32位 人材 2兆7912億
33位 インテリア・雑貨・スポーツ 2兆4206億円
34位 テレビ 2兆82億円
35位 警備・保守 1兆8292億円
36位 教育・研修 1兆1937億円
37位 通信販売・商品取引 9930億円
38位 BPO・コールセンター 9597億円
39位 コンサルティング 8043億円
40位 監査法人・税理士法人・法律事務所 7544億円
41位 病院・医療機関 7043億円
42位 環境サービス 5248億円
43位 製造・工場 4591億円
44位 介護・福祉 4088億円
45位 農業・林業・水産・畜産 3264億円
46位 美容 2715億円
47位 観光総裁 1235億円
48位 NGO・NPO 123億円

順位 業界名 平均年収
1位 総合商社 1,354万円
2位 テレビ 1,330万円
3位 コンサルティング 1,003万円
4位 放送・出版・芸能 871万円
5位 証券・投資関連 787万円
6位 半導体 783万円
7位 医薬品・医療関連 719万円
8位 電力・ガス・エネルギー 696万円
9位 建設 691万円
10位 保険 687万円
11位 鉄道 666万円
12位 金融・消費者金融・その他 662万円
13位 化学・素材・バイオ 654万円
14位 総合電機・電子・機械関連 650万円
15位 銀行・信金 649万円
16位 コンピュータ・通信 639万円
17位 自動車・輸送用機器 632万円
18位 不動産・住宅・建材 630万円
19位 日用品・化粧品 627万円
20位 航空・輸送 626万円
21位 鉄鋼・金属・鉱業 624万円
22位 SIer・システム開発 621万円
23位 ゲーム・玩具 617万円
24位 病院・医療機関 614万円
25位 コンビニ 614万円
26位 食品・飲料 611万円
27位 インテリア・雑貨・スポーツ 602万円
28位 BPO・コールセンター 595万円
29位 紙・印刷・書籍 584万円
30位 広告 579万円
31位 環境サービス 574万円
32位 専門商社・メーカー 569万円
33位 インターネット・情報サービス 560万円
34位 通信販売・商品取引 550万円
35位 教育・研修 548万円
36位 NGO・NPO 543万円
37位 アパレル・繊維 538万円
38位 監査法人・税理士法人・法律事務所 531万円
39位 観光総裁 527万円
40位 旅行・ホテル・レジャー 524万円
41位 飲食 513万円
42位 小売・百貨店・その他 511万円
43位 人材 499万円
44位 警備・保守 488万円
45位 製造・工場 480万円
46位 介護・福祉 452万円
47位 農業・林業・水産・畜産 423万円
48位 美容 414万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

人材業界の主要企業

主要企業の売上高の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
リクルートホールディングス -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 7527億円 8067億円 1兆493.00億円 1兆1916.00億円 1兆3000.00億円 1兆5887.00億円 1兆8400.00億円 2兆1734.00億円 -円
パソナグループ -円 -円 -円 -円 -円 -円 2039億円 2313億円 2370億円 2187億円 1836億円 1789億円 1815億円 2077億円 2087億円 2263億円 2638億円 2804億円 3115億円 -円
パーソルホールディングス -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 -円 2451億円 2247億円 2253億円 2332億円 2473億円 3625億円 4011億円 5176億円 5920億円 7222億円 9259億円
ニチイ学館 -円 -円 1424億円 1713億円 1900億円 2016億円 2063億円 2026億円 1998億円 2137億円 2354億円 2409億円 2574億円 2672億円 2715億円 2719億円 2736億円 2767億円 2838億円 2879億円

主要企業の平均年収の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
リクルートホールディングス -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 966万円 904万円 872万円 958万円 962万円
パソナグループ -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 610万円 574万円 510万円 505万円 526万円 526万円 513万円 549万円 553万円 586万円 -万円 -万円
パーソルホールディングス -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 685万円 708万円 737万円 758万円 755万円 -万円 704万円 659万円 657万円 638万円 -万円
ニチイ学館 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 341万円 330万円 329万円 314万円 291万円 292万円 295万円 350万円 340万円 339万円 341万円 351万円 394万円 404万円

リクルート

会社名 リクルート
本社所在地 東京都千代田区丸の内1−9−2 グラントウキョウサウスタワー
会社URL http://www.recruit.jp/
代表者 峰岸 真澄
資本金 10,000百万円
従業員 45856人
売上高 2兆3108億

圧倒的ブランド力と規模で業界トップを走る

リクルートは、リクナビ・リクナビNEXT・フロムエーナビ・タウンワーク・Indeedなどの求人広告事業をはじめ、人材紹介、人材派遣などを手掛ける不動の人材業界最大手の企業です。その売上高は2兆円を超えており、人材業界では圧倒的な規模を誇っています。

リクルートホールディングスの売上高・業績
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パーソルホールディングス

会社名 パーソルホールディングス
本社所在地 東京都港区南青山1−15−5 パーソル南青山ビル
会社URL http://www.temp-holdings.co.jp/
代表者 水田 正道
資本金 17,465百万円
従業員 38954人
売上高 9258億

業界2番手。有名サービスを多数手掛ける

パーソルキャリア(旧インテリジェンス)を筆頭に転職支援、求人情報サービス、アウトソーシングなどを手掛ける総合人材会社です。求人サイトの「doda」や「an」を始め、「テンプスタッフ」や「LINEバイト」など多くの有名サービスを展開しており、リクルートに次ぐ2番手の規模を誇っています。

パーソルホールディングスの売上高・業績
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パソナグループ

会社名 パソナグループ
本社所在地 東京都千代田区丸の内1−5−1
会社URL http://www.pasonagroup.co.jp/
代表者 南部 靖之
資本金 5,000百万円
従業員 7519人
売上高 3270億

派遣事業が売上の8割を占める

パソナグループは、業界3番手の規模を誇る総合人材会社です。特に、売上の8割を占めるほど派遣事業が主力となっています。その広告などのプロモーションには頼らず、高い品質のサービスと口コミでその地位を獲得してきました。

パソナグループの売上高・業績
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ニチイ学館

会社名 ニチイ学館
本社所在地 東京都千代田区神田駿河台2−9
会社URL http://www.nichiigakkan.co.jp/
代表者 森 信介
資本金 11,933百万円
従業員 35745人
売上高 2879億

医療・ヘルスケア分野で圧倒的シェアを誇る

ニチイ学館は、医療分野の業務の請負から経営支援、医療人材の教育・育成などを手掛けています。医療・ヘルスケア分野の「教育から就業」の一貫性が強みです。少子高齢化が進む中、今後も伸び続ける事業です。

ニチイ学館の売上高・業績
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