業界研究

【3分でわかる】自動車業界の今後の動向や課題は?年収ランキングも紹介!

トヨタを筆頭に日本の企業経済を支える自動車業界は、就活・転職市場でも非常に人気がある業界です。ハイブリッドカーや電気自動車、水素自動車をはじめ、近年では自動運転など、新しい技術を活用し世の中に変革を起こすべく、世界中の各社が競り合っています。

今回は、そんな注目度の高い自動車業界の気になる今後の動向や課題を紹介します!また、日本を代表する各社自動車メーカーの比較や、転職のコツ、自動車業界の平均年収なども徹底解説します。

自動車業界について

自動車業界の概要

GDPの約10%を占める超巨大な市場規模

自動車業界の市場規模は68兆円と言われています。日本のGDP全体の約10%を占める規模を誇っており、超巨大市場と言えます。まさに日本の経済の中核を担う業界ですね。

自動車産業は、日本の製造業をリードする中心的産業です。素材や部品など、製造業全体・景気への影響度も高く、製造業全体の出荷額を見ても、全体の約20%を占めています。また自動車産業に直接的、間接的に関わる就業人口は、全体の約8%を占めているようです。

2012年の経済回復・円安を皮切りに市場は堅調な推移

2008年のリーマンショックなどのアメリカ経済の衰退は、日本の自動車業界にも大きな影響を与えました。2009年には各大手自動車メーカーは赤字を出すなど、日本の自動車業界は低迷状態が続いていました。

しかし、2012年に経済が上向き、また円安も後押しし、各社自動車メーカーは堅調に業績を伸ばしてきています。

日本貿易振興機構(ジェトロ)の主要国の自動車生産・販売動向によると、近年は販売台数自体の伸び率は減速しているものの、快調に販売台数は増加しています。

世界最大の中国市場では、2017年の生産台数は2,901万台(前年比 3.2%増)、販売台数は 2,887万台(3.0%増)と、ともに過去最高を更新しています。

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引用:ビジネス+IT

自動車業界の歴史

昭和初期に現在の自動車産業が誕生

日本の自動車産業は、昭和初期に誕生しました。1933年、当時新興企業であった日本産業が「日産」として自動車事業を開始し、後のトヨタである豊田自動織機が自動車部を設立し、自動車の製造をはじめました。

当時、一般用の自動車は普及してなく、軍事用・産業用のトラックの生産をメインに行っていました。また、第二次世界大戦後はGHQの命令によって、一般自動車の生産は禁止された状況となり、トヨタは労働争議なども重なり倒産寸前まで追い込まれてしまいます。

しかし、朝鮮戦争を皮切りに、GHQは軍事用車両の購入やメンテナンス先として、トヨタを優遇し、トヨタはこれを機に再興しました。

昭和中盤に生産台数は増加。円安により輸出も急増し、日本車は一躍人気に。

政府は自動車産業の育成を目指し、他国からの輸入に制限をかけます。また、各自動車メーカーは自動車の生産台数を増加させ、政府主導の支援も追い風となり、1955年には自動車の生産台数は2万台を超えました。

また、日本の自動車(乗用車)の輸出も急激に増加していきます。当時500台であった乗用車の輸出量は、1960年には1万台を超過。なんと、1970年にはアメリカを中心に100万台を超えました。

円安ドル高の影響で低価格で購入できる点、オイルショックの影響で燃費が良く高品質な点が評価され、日本産の自動車は人気を博しました。

自動車業界の課題

自動車業界は、現在劇変の時代を迎えており、世界各国の自動車メーカーがしのぎを削って競争しています。

日本の自動車産業は、輸出メインから現地生産でよりローカライズに対応した自動車の生産に移行しています。加えて、新興国への急速展開や新技術を活用した環境に優しい自動車社会の実現など、変革の過渡期であると言えます。

国内は主要3社に集約

日本の自動車業界は、現在3社(トヨタ、日産、ホンダ)に集約されていると言っても過言ではありません。自動車業界内の提携だけではなく、IT系企業との協業も進んでいます。

トヨタは、ダイハツや日野自動車を傘下に、マツダやスバルなどと業務提携を結んでいます。海外勢では、BMW、プジョーとの業務提携を結んでいます。また、また、ソフトバンクとも提携をし、AIなどを活用した新しいモビリティサービスの提供を目指しています。

日産は、フランスの最大手自動車メーカーのルノーと資本提携、三菱自動車も傘下に収めています。また、米フォードともFCV(燃料電池自動車)の開発において協業しています。

ホンダは、国内では独立的な位置を継続していますが、米GMと技術提携し、FCVの開発に注力しています。

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引用:フラッシュ2018年5月26日号/光文社

新技術を活用した新しいクルマの開発に注力

なぜ、このような業務提携、協業が進んでいるのでしょうか。それは、世界全体の背景として、環境問題への対応やテクノロジーの進歩に伴い新しいモビリティ社会の実現を目指していることが要因として挙げられます。

まず、現在の主要マーケットは先進国から、経済発展が著しい新興国へシフトしています。それにより、モビリティ手段がオートバイから自動車が主流になりつつあり、生産台数は更に増加する見込みです。しかし、現在化石燃料を利用しているため自動車から排出される排気ガスがグローバル全体で重大な環境問題をもたらしています。

そのため、化石燃料に頼らず排気ガスを排出しない「電気自動車」「燃料電池車」などの普及ニーズが急速に高まってきているのです。

また、政府主導で2020年までにレベル4の自動運転の実現に向け、自動運転開発の動きが高まってきています。日本政府は、2020年の東京オリンピックまでに、自動運転技術を活用した無人タクシーの普及を宣言しています。

レベル0 一般車。自動運転機能なし。
レベル1 自動ブレーキなどの運転支援機能。
レベル2 部分的な自動運転。運転手は常に監視が必要。
レベル3 緊急時以外は自動で走行。条件付き自動運転。
レベル4 高度な自動運転。運転手の対応はほとんど不要。
レベル5 完全な自動運転。運転手も不要。

「所有から共有へ」消費者ニーズの変化が課題

まず、前提として都心では公共交通機関が発達し、自動車はもはや必要がない水準で、快適な移動ができます。むしろ、渋滞を嫌って車移動を嫌う人が増えてきているとの声もあります。

そして、自動車は「所有」する時代から「共有」する時代へと移行しています。自動車の所有にかかる税金や保険、駐車料金、ガソリン代、車検など、メンテナンス費用が多く掛かることから、若い世代を中心に車離れが進んでいます。都心部において、車を所有する合理性はなくなっています。

所有に代わり、普及の目処が立っているのが、「カーシェアリング」です。シェアリングエコノミー(物・サービス・場所などを、多くの人と共有・交換して利用する社会的な仕組み)の1つとして代表されるものがカーシェアリングです。

カーシェアリングは2つのタイプがあり、1つはタイムズカープラスなどの事業者による車の貸出サービス。もう1つは、個人間の貸し借りで、車を所有している人がその車を使わない時に、車を使いたい人に貸し出す仕組みです。主なサービスでは、DeNAの「Anyca」や、タイムズの「タイムズカーシェア」が有名です。

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引用:Anyca

自動車業界の将来性・動向

グローバル化が急速に進む自動車業界

先述の通り、自動車産業はグローバル単位で業務提携・協業する時代に突入しています。新興国の経済発展に伴う、現地ニーズに対応した自動車生産の必要性、デジタル技術を活用した新システムの開発必要性が高まり、このような動きが進んでいます。

自動車メーカー単体で開発・生産するよりも、同業他社や異業界と提携した方が、より効率的に、高品質な製品を作ることができるためです。また、システム自体が非常に高度化しているため、自動車メーカーだけでは開発できないという理由もあります。

AIを活用した自動運転の普及とインフラ整備が進む

環境面を考慮した電気自動車や燃料電池自動車の開発・普及と同時に、自動運転の実現に向けて世界各国や各社自動車メーカーは研究開発に注力しています。そして、IT・インターネット系の企業やベンチャー企業などとの異業種との提携も進んでいくと予想されます。

各社の動きをより細分化すると、開発の構成はハードウェアとソフトウェアに大きく分けられます。

例えば、ホンダはグーグルの子会社であるWaymoと連携し、エコカーや自動運転技術を搭載した自動車本体のハードウェア開発はホンダが担当、AIを活用した自動運転技術のソフトウェアの開発はグーグルが担当しています。

また、自動運転社会の実現に向け、法律などのインフラ整備も進んでいます。2019年5月には、高速道路などでの自動運転実現に向け、改正法が成立しました。

自動運転の実用化に向けて安全基準を定める改正道路運送車両法が17日、成立した。高速道路や過疎地での自動運転の実現に向けた環境が整う。交通事故の減少や地域の足の確保など、自動運転には大きな役割が期待されている。メーカーも技術開発を急いでおり、2020年の実用化が現実味を帯びてきた。

日本経済新聞より引用

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自動車・輸送用機器業界のランキング

業界内の会社のランキング

順位 会社名 売上高
1位 トヨタ自動車 30兆2257億円
2位 ホンダ(HONDA) 15兆8886億円
3位 日産自動車 11兆5742億円
4位 デンソー 5兆3628億円
5位 アイシン精機 4兆431億円
6位 スズキ 3兆8715億円
7位 ブリヂストン 3兆6501億円
8位 マツダ 3兆5647億円
9位 SUBARU 3兆1605億円
10位 小松製作所 2兆7252億円
11位 三菱自動車 2兆5146億円
12位 いすゞ自動車 2兆1492億円
13位 日野自動車 1兆9813億円
14位 ヤマハ発動機 1兆6731億円
15位 川崎重工業 1兆5947億円
16位 ジェイテクト 1兆5209億円
17位 トヨタ紡織 1兆4064億円
18位 日立建機 1兆337億円
19位 日本精工 9914億円
20位 小糸製作所 8263億円
21位 NTN 7336億円
22位 NOK 6695億円
23位 三井E&Sホールディングス 6565億円
24位 横浜ゴム 6502億円
25位 日産車体 6029億円
26位 東海理化電機製作所 5076億円
27位 住友理工 4697億円
28位 フタバ産業 4617億円
29位 ヤマハ 4374億円
30位 スタンレー電気 4341億円
31位 日本特殊陶業 4250億円
32位 テイ・エス テック 4121億円
33位 TOYO TIRE 3932億円
34位 日立造船 3781億円
35位 ケーヒン 3492億円
36位 ユニプレス 3278億円
37位 タチエス 3005億円
38位 ショーワ 2867億円
39位 トピー工業 2862億円
40位 エクセディ 2824億円
41位 サンデンホールディングス 2739億円
42位 武蔵精密工業 2559億円
43位 ハイレックスコーポレーション 2513億円
44位 曙ブレーキ工業 2437億円
45位 エフテック 2354億円
46位 河西工業 2273億円
47位 プレス工業 2207億円
48位 新明和工業 2173億円
49位 愛三工業 2135億円
50位 日信工業 1897億円
51位 ダイキョーニシカワ 1843億円
52位 ユタカ技研 1813億円
53位 エフ・シー・シー 1776億円
54位 IJTT 1749億円
55位 ヨロズ 1691億円
56位 八千代工業 1612億円
57位 市光工業 1406億円
58位 三櫻工業 1405億円
59位 ティラド 1361億円
60位 名村造船所 1246億円
61位 ミクニ 1218億円
62位 今仙電機製作所 1186億円
63位 日本プラスト 1156億円
64位 極東開発工業 1143億円
65位 大豊工業 1134億円
66位 モリタホールディングス 915億円
67位 日本車輌製造 912億円
68位 ファルテック 907億円
69位 リケン 904億円
70位 ジャムコ 841億円
71位 ユー・エス・エス 799億円
72位 村上開明堂 737億円
73位 近畿車輛 653億円
74位 GMB 643億円
75位 芦森工業 610億円
76位 ユニバンス 599億円
77位 ダイハツディーゼル 573億円
78位 日本ピストンリング 571億円
79位 TBK 536億円
80位 サノヤスホールディングス 481億円
81位 ASTI 475億円
82位 KIホールディングス 468億円
83位 SPK 429億円
84位 小倉クラッチ 410億円
85位 オーハシテクニカ 395億円
86位 田中精密工業 381億円
87位 安永 380億円
88位 シーアールイー 336億円
89位 ウェッズ 325億円
90位 東京ラヂエーター製造 302億円
91位 内海造船 276億円
92位 ウイルプラスホールディングス 258億円
93位 昭和飛行機工業 254億円
94位 フジオーゼックス 232億円
95位 FPG 220億円
96位 盟和産業 218億円
97位 中央自動車工業 218億円
98位 レシップホールディングス 215億円
99位 カーチスホールディングス 205億円
100位 ムロコーポレーション 204億円
101位 カーメイト 191億円
102位 イクヨ 168億円
103位 東名 99億円
104位 ナンシン 95億円
105位 カネミツ 91億円
106位 KeePer技研 83億円
107位 ニッキ 79億円
108位 スマートバリュー 77億円
109位 ムラキ 74億円
110位 エッチ・ケー・エス 73億円
111位 エイケン工業 60億円
112位 桜井製作所 59億円
113位 小田原機器 33億円

順位 会社名 平均年収
1位 IJTT 1,006万円
2位 ヤマハ 935万円
3位 FPG 832万円
4位 ホンダ(HONDA) 819万円
5位 デンソー 816万円
6位 日産自動車 815万円
7位 トヨタ自動車 800万円
8位 日本精工 776万円
9位 中央自動車工業 769万円
10位 いすゞ自動車 766万円
11位 小松製作所 760万円
12位 ヤマハ発動機 759万円
13位 アイシン精機 750万円
14位 八千代工業 750万円
15位 三菱自動車 742万円
16位 NTN 737万円
17位 ショーワ 735万円
18位 日立建機 729万円
19位 ブリヂストン 723万円
20位 NOK 720万円
21位 トヨタ紡織 711万円
22位 住友理工 709万円
23位 テイ・エス テック 707万円
24位 川崎重工業 707万円
25位 ジェイテクト 701万円
26位 ジャムコ 697万円
27位 モリタホールディングス 695万円
28位 曙ブレーキ工業 694万円
29位 ユタカ技研 692万円
30位 ウェッズ 682万円
31位 スズキ 681万円
32位 新明和工業 681万円
33位 マツダ 680万円
34位 シーアールイー 677万円
35位 プレス工業 675万円
36位 エフ・シー・シー 675万円
37位 芦森工業 671万円
38位 日野自動車 667万円
39位 小糸製作所 667万円
40位 愛三工業 666万円
41位 フジオーゼックス 664万円
42位 極東開発工業 664万円
43位 ティラド 659万円
44位 スタンレー電気 654万円
45位 SUBARU 652万円
46位 日本特殊陶業 649万円
47位 三井E&Sホールディングス 647万円
48位 ユー・エス・エス 647万円
49位 昭和飛行機工業 643万円
50位 東海理化電機製作所 641万円
51位 日本ピストンリング 641万円
52位 トピー工業 641万円
53位 市光工業 637万円
54位 村上開明堂 635万円
55位 大豊工業 633万円
56位 サノヤスホールディングス 633万円
57位 武蔵精密工業 630万円
58位 ケーヒン 626万円
59位 横浜ゴム 625万円
60位 ファルテック 624万円
61位 ユニバンス 620万円
62位 日本車輌製造 619万円
63位 河西工業 617万円
64位 ユニプレス 612万円
65位 ミクニ 611万円
66位 エフテック 611万円
67位 リケン 605万円
68位 ダイハツディーゼル 604万円
69位 三櫻工業 603万円
70位 TOYO TIRE 603万円
71位 カーメイト 600万円
72位 安永 600万円
73位 日信工業 594万円
74位 日産車体 591万円
75位 今仙電機製作所 589万円
76位 タチエス 576万円
77位 SPK 575万円
78位 小田原機器 571万円
79位 レシップホールディングス 570万円
80位 田中精密工業 569万円
81位 近畿車輛 565万円
82位 ジャパンエンジンコーポレーション 564万円
83位 KIホールディングス 561万円
84位 イクヨ 551万円
85位 ムロコーポレーション 550万円
86位 名村造船所 543万円
87位 小倉クラッチ 543万円
88位 ASTI 541万円
89位 カネミツ 539万円
90位 日本プラスト 538万円
91位 桜井製作所 536万円
92位 ヨロズ 536万円
93位 ダイキョーニシカワ 536万円
94位 エクセディ 533万円
95位 エッチ・ケー・エス 524万円
96位 ハイレックスコーポレーション 524万円
97位 TBK 521万円
98位 ニッキ 521万円
99位 内海造船 494万円
100位 GMB 490万円
101位 ナンシン 480万円
102位 KeePer技研 452万円
103位 ウイルプラスホールディングス 424万円
104位 グッドスピード 413万円
105位 カーチスホールディングス 410万円
106位 東名 407万円
107位 ムラキ 395万円
108位 スマートバリュー 380万円
109位 エイケン工業 376万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

業界ごとのランキング

順位 業界名 合計売上高
1位 総合電機・電子・機械関連 119兆4995億円
2位 自動車・輸送用機器 115兆1314億
3位 化学・素材・バイオ 61兆7608億円
4位 総合商社 56兆212億円
5位 小売・百貨店・その他 53兆3059億円
6位 銀行・信金 40兆4391億円
7位 コンピュータ・通信 39兆7851億円
8位 鉄鋼・金属・鉱業 35兆9034億円
9位 半導体 34兆6450億円
10位 電力・ガス・エネルギー 34兆3644億円
11位 保険 34兆357億円
12位 航空・輸送 32兆6523億円
13位 食品・飲料 31兆1554億円
14位 不動産・住宅・建材 29兆6015億円
15位 医薬品・医療関連 26兆3098億円
16位 建設 23兆2969億円
17位 鉄道 15兆5041億円
18位 SIer・システム開発 13兆1047億円
19位 紙・印刷・書籍 10兆1745億円
20位 専門商社・メーカー 9兆3888億円
21位 アパレル・繊維 8兆7113億円
22位 コンビニ 8兆3524億円
23位 金融・消費者金融・その他 8兆1892億円
24位 インターネット・情報サービス 6兆8705億円
25位 飲食 6兆4214億円
26位 日用品・化粧品 6兆457億円
27位 ゲーム・玩具 4兆388億円
28位 証券・投資関連 3兆9352億円
29位 放送・出版・芸能 3兆4602億円
30位 旅行・ホテル・レジャー 3兆3384億円
31位 広告 3兆1641億円
32位 人材 2兆7912億円
33位 インテリア・雑貨・スポーツ 2兆4206億円
34位 テレビ 2兆82億円
35位 警備・保守 1兆8292億円
36位 教育・研修 1兆1937億円
37位 通信販売・商品取引 9930億円
38位 BPO・コールセンター 9597億円
39位 コンサルティング 8043億円
40位 監査法人・税理士法人・法律事務所 7544億円
41位 病院・医療機関 7043億円
42位 環境サービス 5248億円
43位 製造・工場 4591億円
44位 介護・福祉 4088億円
45位 農業・林業・水産・畜産 3264億円
46位 美容 2715億円
47位 観光総裁 1235億円
48位 NGO・NPO 123億円

順位 業界名 平均年収
1位 総合商社 1,354万円
2位 テレビ 1,330万円
3位 コンサルティング 1,003万円
4位 放送・出版・芸能 871万円
5位 証券・投資関連 787万円
6位 半導体 783万円
7位 医薬品・医療関連 719万円
8位 電力・ガス・エネルギー 696万円
9位 建設 691万円
10位 保険 687万円
11位 鉄道 666万円
12位 金融・消費者金融・その他 662万円
13位 化学・素材・バイオ 654万円
14位 総合電機・電子・機械関連 650万円
15位 銀行・信金 649万円
16位 コンピュータ・通信 639万円
17位 自動車・輸送用機器 632万円
18位 不動産・住宅・建材 630万円
19位 日用品・化粧品 627万円
20位 航空・輸送 626万円
21位 鉄鋼・金属・鉱業 624万円
22位 SIer・システム開発 621万円
23位 ゲーム・玩具 617万円
24位 病院・医療機関 614万円
25位 コンビニ 614万円
26位 食品・飲料 611万円
27位 インテリア・雑貨・スポーツ 602万円
28位 BPO・コールセンター 595万円
29位 紙・印刷・書籍 584万円
30位 広告 579万円
31位 環境サービス 574万円
32位 専門商社・メーカー 569万円
33位 インターネット・情報サービス 560万円
34位 通信販売・商品取引 550万円
35位 教育・研修 548万円
36位 NGO・NPO 543万円
37位 アパレル・繊維 538万円
38位 監査法人・税理士法人・法律事務所 531万円
39位 観光総裁 527万円
40位 旅行・ホテル・レジャー 524万円
41位 飲食 513万円
42位 小売・百貨店・その他 511万円
43位 人材 499万円
44位 警備・保守 488万円
45位 製造・工場 480万円
46位 介護・福祉 452万円
47位 農業・林業・水産・畜産 423万円
48位 美容 414万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

自動車業界の主要企業

主要企業の売上高の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
トヨタ自動車 12兆8796.00億円 13兆4245.00億円 15兆1063.00億円 16兆543.00億円 17兆2948.00億円 18兆5516.00億円 21兆370.00億円 23兆9481.00億円 26兆2893.00億円 20兆5296.00億円 18兆9510.00億円 18兆9937.00億円 18兆5837.00億円 22兆642.00億円 25兆6920.00億円 27兆2346.00億円 28兆4032.00億円 27兆5972.00億円 29兆3796.00億円 30兆2257.00億円
スズキ 1兆5212.00億円 1兆6003.00億円 1兆6683.00億円 2兆154.00億円 2兆1990.00億円 2兆3656.00億円 2兆7465.00億円 3兆1637.00億円 3兆5025.00億円 3兆49.00億円 2兆4691.00億円 2兆6083.00億円 2兆5122.00億円 2兆5784.00億円 2兆9384.00億円 3兆155.00億円 3兆1807.00億円 3兆1696.00億円 3兆7573.00億円 3兆8715.00億円
日産自動車 5兆9771.00億円 6兆897.00億円 6兆1963.00億円 6兆8286.00億円 7兆4293.00億円 8兆5763.00億円 9兆4283.00億円 10兆4686.00億円 10兆8243.00億円 8兆4370.00億円 7兆5173.00億円 8兆7731.00億円 9兆4091.00億円 8兆7374.00億円 10兆4826.00億円 11兆3753.00億円 12兆1896.00億円 11兆7201.00億円 11兆9512.00億円 11兆5743.00億円
マツダ 2兆1616.00億円 2兆159.00億円 2兆950.00億円 2兆3646.00億円 2兆9162.00億円 2兆6956.00億円 2兆9199.00億円 3兆2475.00億円 3兆4758.00億円 2兆5360.00億円 2兆1640.00億円 2兆3257.00億円 2兆331.00億円 2兆2053.00億円 2兆6923.00億円 3兆339.00億円 3兆4067.00億円 3兆2144.00億円 3兆4741.00億円 3兆5647.00億円
ホンダ(HONDA) -円 -円 7兆9715.00億円 8兆1626.00億円 8兆6502.00億円 9兆9080.00億円 11兆872.00億円 12兆29.00億円 10兆113.00億円 8兆5792.00億円 8兆9369.00億円 7兆9481.00億円 9兆8780.00億円 11兆8425.00億円 13兆3281.00億円 14兆6012.00億円 13兆9992.00億円 15兆3612.00億円 15兆8887.00億円 -円

主要企業の平均年収の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
トヨタ自動車 -万円 -万円 -万円 806万円 823万円 816万円 805万円 800万円 830万円 812万円 711万円 728万円 741万円 752万円 795万円 838万円 852万円 852万円 832万円 852万円
スズキ -万円 -万円 -万円 -万円 598万円 617万円 636万円 641万円 641万円 599万円 514万円 529万円 566万円 582万円 602万円 626万円 625万円 643万円 657万円 681万円
日産自動車 -万円 NaN万円 674万円 698万円 705万円 731万円 730万円 723万円 714万円 729万円 628万円 685万円 706万円 700万円 767万円 777万円 795万円 816万円 818万円 815万円
マツダ -万円 -万円 -万円 -万円 705万円 714万円 715万円 727万円 715万円 665万円 572万円 605万円 601万円 573万円 629万円 670万円 681万円 685万円 670万円 677万円
ホンダ(HONDA) -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 820万円 830万円 823万円 794万円 698万円 732万円 748万円 722万円 766万円 768万円 773万円 776万円 809万円 820万円

トヨタ

会社名 トヨタ
本社所在地 愛知県豊田市トヨタ町1
会社URL http://www.toyota.co.jp/
代表者 豊田 章男
資本金 397,049百万円
従業員 370870人
売上高 30兆2257億

トヨタは世界最大手。売上や営業利益もトップ。

トヨタは世界でもトップの売上高を誇る世界最大手の自動車メーカーです。ダイハツや日野自動車を傘下に、SUBARUやマツダとも業務資本提携を結んでいます。アジアでは安価でハイクオリティな自動車、北米では高級車のレクサスの販売実績が堅調です。近年は自動運転や水素自動車の開発・普及にも力を入れています。

また、2018年度の売上高は約30兆2,000億円と、日本企業で初めて30兆円を超える売上を記録しました。
国内での自動車販売実績は減少しましたが、全体の自動車販売台数は増加し、特に海外事業は堅調に成長しています。

また、特筆すべきなのは、トヨタの営業利益率は8%を超えており、経営効率性も他社を圧倒しています。今や世の中の製造現場のスタンダードとなっているトヨタ生産方式が強みと言えます。また、フォルクスワーゲンやダイムラー、フォードなどの外資系企業と比較しても売上高・利益率ともにトップです。

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日産

会社名 日産
本社所在地 横浜市西区高島1−1−1
会社URL http://www.nissan.co.jp/
代表者 西川 廣人
資本金 605,813百万円
従業員 138893人
売上高 11兆5742億

日産はルノー・三菱とのアライアンスが強み。

日産は、世界で160以上の国や地域で事業展開をする国内大手の自動車メーカーです。1999年にフランスの最大手自動車メーカーであるルノーの傘下に入り、2005年に三菱自動車と資本業務提携をしたことで、日産・ルノー・三菱アライアンスを形成しています。
国内はもちろん、欧米では高給自動車のインフィニティ、新興国では低価格路線のダットサンなどのブランドで海外に積極展開し、海外販売比率が80%を超えています。直近では、カルロス・ゴーン元会長が逮捕の影響がどう業績に影響するか、注目しましょう。

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ホンダ

会社名 ホンダ
本社所在地 東京都港区南青山2−1−1
会社URL http://www.honda.co.jp/
代表者 八郷 隆弘
資本金 86,067百万円
従業員 219722人
売上高 15兆8886億

ホンダは二輪車で世界トップシェアを誇る。

ホンダ(HONDA)の正式な社名は本田技研工業株式会社で、自動車やオートバイのメーカーとして世界でもトップクラスのシェアを誇っています。特に、二輪車の販売台数、売上高は世界No.1です。
グローバル展開にも積極的で、世界中に40もの研究拠点を有していて、売上の約80%を海外事業が占めています。

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スズキ

会社名 スズキ
本社所在地 浜松市南区高塚町300
会社URL http://www.suzuki.co.jp/
代表者 鈴木 俊宏
資本金 138,202百万円
従業員 67721人
売上高 3兆8715億

スズキは低価格路線の軽自動車が好調

スズキ(SUZUKI)は、国内販売台数で国内3番手を誇り、主に自動車、オートバイなどの開発・販売を手掛ける日本の大手自動車メーカーです。低価格路線の軽自動車の販売が好調です。

また、グローバル展開にも積極的で、世界でも販売台数トップ10に名を連ねています。海外での売上高比率は60%以上を占めており、特にインド市場では40%の販売シェアを誇っています。
加えて、2018年にトヨタとインド市場において相互OEM供給提携の基本合意が決定しています。

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マツダ

会社名 マツダ
本社所在地 広島県安芸郡府中町新地3−1
会社URL http://www.mazda.co.jp/
代表者 丸本 明
資本金 283,957百万円
従業員 49998人
売上高 3兆5647億

マツダは低燃費で高機能のエンジンが強み

マツダ(MAZDA)は、国内自動車販売台数で6番手を誇る大手自動車メーカーです。自動車製造以外にも、様々な事業を手掛けています。
また、海外展開にも積極的で、売上の約90%が海外事業で、グローバル企業と言えます。

低燃費で動力性能が高いエンジンが強みで、マツダ独自のブランド構築に注力しています。
また、トヨタと業務資本提携を結んでいます。

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