業界研究

【2019年最新】広告業界はブラック?仕事内容や大手広告代理店の比較、年収ランキングなどを紹介!

現代社会において私たちが生活する中で、広告を目にしない日はないと言えます。そんな広告の企画・制作を担当する広告業界は、就活・転職においても非常に人気がある業界です。

今回は、広告業界の仕事内容、広告業界の売上高ランキング、平均年収一覧や今後の動向などを詳しく紹介します。また、電通や博報堂など大手広告代理店の比較や、現状や将来性、転職のコツなども紹介します。

広告業界について

広告業界の概要

広告代理店のビジネスモデルをひと言で表すと、「クライアントのプロモーション活動を代行」するビジネスです。

ある商品の販売促進のためにプロモーション・広告活動をしたいクライアント企業(広告主)は、広告活動のサポートを広告代理店に依頼します。そこで広告代理店はクライアント企業の予算や目的に応じて、広告の企画や制作・広告配信先(メディア)の確保などを行います。

その対価として、クライアント企業(広告主)からお金を受け取るビジネスモデルとなっています。ちなみに、タレントを起用したテレビCMを打つ場合、配信金額にもよりますが、数億円規模の予算が必要です。
テレビやインターネット、電車の中など、日々私たちが生活する中で目にする広告。消費者ニーズを捉え、これら広告のアイデアを考え、制作するのが広告業界の役割です。

「ブラックで激務」というイメージもある一方で、大体的に世の中に流れる広告を制作できる「華やかな仕事」という印象を持っている方も多いと思います。そんな広告業界の具体的な仕事内容は一体どのようなものがあるのでしょうか。

広告代理店の仕事内容

大きく分けて、広告代理店の仕事内容は以下のように分けられます。

  1. 営業職
  2. 企画・マーケティング・プロデューサー職
  3. クリエイティブ・ディレクター職

営業

広告主に対して、主に広告媒体の予算配分やマーケティングプランなどの提案を行い案件獲得を担当します。 また、プロジェクトマネジメントも担当します。他チームとの打ち合わせなど連携をしながら、納期に間に合うようスケジュールを管理します。

また、起用タレントや広告主、メディア側の重役との会食、飲み会なども出席することが多く、泥臭くも華形なポジションとも言えます。

企画・マーケティング・プロデューサー

企画・マーケティング、プロデューサー職は、市場分析やマーケティング・リサーチ、広告戦略の立案などを担当します。営業職と同行し、クライアントへの企画提案なども行うことも多く、幅広い職務を担当します。

特にプロデューサー職は部門間を横断し、クライアントや社内、制作サイドとの打ち合わせ、案件のスケジュール管理なども行います。扱う予算が大きく、こちらも華形なポジションと言えます。

また、クライアントや自社広告(特にデジタル広告)の分析・運用も担当するポジションもあります。

クリエイティブ・ディレクター職

クリエイティブ職は、消費者の心に残る広告、販促効果が見込める広告などを、営業やマーケティング職とともに、広告のコンテンツ制作を担うポジションです。デザイナーが主な職種となります。

また、その上流を担うのがディレクターです。案件の進捗管理や指揮、クライアントの要望に応えるべく各制作会社への発注や制作物のチェックなど、広告制作面の責任者に当たるポジションです。

広告業界の歴史

近年はインターネット広告費が急増

6兆円の市場規模のうち、現状はテレビメディアの広告費は約1.9兆円(30%)と、未だ大きなシェアを占めていますが、ここ数年は、インターネットやWebなどのデジタル広告の成長が著しいです

インターネット広告費は約1.5兆円(23%)と、テレビメディア市場に追いつく勢いで市場が成長しています。そのため、各社デジタル広告への対応に注力しています。

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※参照:2018年公開「2017年 日本の広告費」電通調べ

広告業界の課題

リアルとデジタルの融合が課題

先述の通り、デジタル広告の市場が急成長を遂げている中、各社が最も注力しているのが、リアル広告とデジタル広告のシナジーの創出です。テレビCMとWeb広告双方を活用したマーケティング効果の最大化が喫緊の課題と言えます。

特に「オンラインコンテンツのリアルイベント」や「デジタルサイネージ」に注目が集まっています。

例えば、スマホゲームの「モンスターストライク」や「白猫」などのオンラインコンテンツのユーザー向けに、大型リアルイベントが急増しています。また、デジタルサイネージ(電子看板)も普及しており、2020年頃には2,500円の市場規模となると予想されています。

ちなみに、デジタルサイネージとは、店頭、交通機関などさまざまな場所で、電子的な表示機器を使用して広告などを表示するシステムです。

広告業界の将来性・動向

コンサル会社による買収や広告主のインハウス化が進む

広告代理店の気になる将来性はどうなのでしょうか。

まず、ここ数年で外資系コンサルティングファームによる広告代理店の買収が進んでいます。例えば、PwCがBGTというデジタル広告代理店を買収したり、IBMがはecx.ioやApertoといった広告代理店を買収しています。クライアントの戦略・システム運用に留まらず、マーケティング・広告領域においてもコンサルティングファームが支援する流れが徐々に醸成されています。

また、広告主のインハウス化(代理店を通さず、自社内で広告活動を行うこと)も顕著なトレンドで、広告活動を広告代理店に頼らない時代が当たり前になるかもしれません。実際に、各事業会社では広告部門の設立や広告代理店から事業会社への転職者が増えており、インハウス化のニーズが高まってきています。広告主側のメリットとしては、広告予算の削減や、マーケティングノウハウやデータの社内蓄積、PDCAの高速化が挙げられます。

広告自体は世の中からなくなることは考えづらいですが、広告代理店への予算流入が減少してく可能性があるとの声もあります。

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広告業界のランキング

業界内の会社のランキング

順位 会社名 売上高
1位 博報堂DYホールディングス 1兆4456億円
2位 電通 1兆185億円
3位 オプトホールディング 872億円
4位 丹青社 827億円
5位 東北新社 625億円
6位 トライステージ 538億円
7位 ムサシ 371億円
8位 GMOアドパートナーズ 340億円
9位 ベクトル 301億円
10位 アマナ 223億円
11位 フルスピード 206億円
12位 UUUM(ウーム) 197億円
13位 シイエム・シイ 181億円
14位 アイモバイル 180億円
15位 総合商研 171億円
16位 テー・オー・ダブリュー 163億円
17位 セプテーニ・ホールディングス 153億円
18位 レッグス 143億円
19位 サイネックス 139億円
20位 サニーサイドアップ 135億円
21位 博展 129億円
22位 フロンティアインターナショナル 128億円
23位 ゲンダイエージェンシー 121億円
24位 CDG 103億円
25位 ネオス 89億円
26位 セーラー広告 88億円
27位 アイドママーケティングコミュニケーション 86億円
28位 ぱど 80億円
29位 プラップジャパン 68億円
30位 新東 60億円
31位 リード 58億円
32位 アルバイトタイムス 55億円
33位 共同ピーアール 53億円
34位 日宣 50億円
35位 ディー・エル・イー 38億円
36位 トレンダーズ 29億円

順位 会社名 平均年収
1位 電通 1,179万円
2位 博報堂DYホールディングス 1,065万円
3位 博報堂 1,057万円
4位 丹青社 806万円
5位 トライステージ 719万円
6位 オプトホールディング 680万円
7位 テー・オー・ダブリュー 671万円
8位 レッグス 636万円
9位 ムサシ 630万円
10位 セプテーニ・ホールディングス 629万円
11位 共同ピーアール 609万円
12位 フロンティアインターナショナル 605万円
13位 東北新社 600万円
14位 アマナ 580万円
15位 プラップジャパン 578万円
16位 シイエム・シイ 574万円
17位 博展 566万円
18位 日宣 563万円
19位 CDG 560万円
20位 ゲンダイエージェンシー 552万円
21位 GMOアドパートナーズ 552万円
22位 サニーサイドアップ 539万円
23位 UUUM(ウーム) 536万円
24位 ネオス 532万円
25位 アイモバイル 511万円
26位 セーラー広告 508万円
27位 ディー・エル・イー 496万円
28位 アルバイトタイムス 494万円
29位 トレンダーズ 488万円
30位 ぱど 478万円
31位 ベクトル 470万円
32位 フルスピード 445万円
33位 サイネックス 427万円
34位 総合商研 414万円
35位 アイドママーケティングコミュニケーション 395万円
36位 新東 393万円
37位 リード 373万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

業界ごとのランキング

順位 業界名 合計売上高
1位 総合電機・電子・機械関連 119兆4995億円
2位 自動車・輸送用機器 115兆1314億円
3位 化学・素材・バイオ 61兆7608億円
4位 総合商社 56兆212億円
5位 小売・百貨店・その他 53兆3059億円
6位 銀行・信金 40兆4391億円
7位 コンピュータ・通信 39兆7851億円
8位 鉄鋼・金属・鉱業 35兆9034億円
9位 半導体 34兆6450億円
10位 電力・ガス・エネルギー 34兆3644億円
11位 保険 34兆357億円
12位 航空・輸送 32兆6523億円
13位 食品・飲料 31兆1554億円
14位 不動産・住宅・建材 29兆6015億円
15位 医薬品・医療関連 26兆3098億円
16位 建設 23兆2969億円
17位 鉄道 15兆5041億円
18位 SIer・システム開発 13兆1047億円
19位 紙・印刷・書籍 10兆1745億円
20位 専門商社・メーカー 9兆3888億円
21位 アパレル・繊維 8兆7113億円
22位 コンビニ 8兆3524億円
23位 金融・消費者金融・その他 8兆1892億円
24位 インターネット・情報サービス 6兆8705億円
25位 飲食 6兆4214億円
26位 日用品・化粧品 6兆457億円
27位 ゲーム・玩具 4兆388億円
28位 証券・投資関連 3兆9352億円
29位 放送・出版・芸能 3兆4602億円
30位 旅行・ホテル・レジャー 3兆3384億円
31位 広告 3兆1641億
32位 人材 2兆7912億円
33位 インテリア・雑貨・スポーツ 2兆4206億円
34位 テレビ 2兆82億円
35位 警備・保守 1兆8292億円
36位 教育・研修 1兆1937億円
37位 通信販売・商品取引 9930億円
38位 BPO・コールセンター 9597億円
39位 コンサルティング 8043億円
40位 監査法人・税理士法人・法律事務所 7544億円
41位 病院・医療機関 7043億円
42位 環境サービス 5248億円
43位 製造・工場 4591億円
44位 介護・福祉 4088億円
45位 農業・林業・水産・畜産 3264億円
46位 美容 2715億円
47位 観光総裁 1235億円
48位 NGO・NPO 123億円

順位 業界名 平均年収
1位 総合商社 1,354万円
2位 テレビ 1,330万円
3位 コンサルティング 1,003万円
4位 放送・出版・芸能 871万円
5位 証券・投資関連 787万円
6位 半導体 783万円
7位 医薬品・医療関連 719万円
8位 電力・ガス・エネルギー 696万円
9位 建設 691万円
10位 保険 687万円
11位 鉄道 666万円
12位 金融・消費者金融・その他 662万円
13位 化学・素材・バイオ 654万円
14位 総合電機・電子・機械関連 650万円
15位 銀行・信金 649万円
16位 コンピュータ・通信 639万円
17位 自動車・輸送用機器 632万円
18位 不動産・住宅・建材 630万円
19位 日用品・化粧品 627万円
20位 航空・輸送 626万円
21位 鉄鋼・金属・鉱業 624万円
22位 SIer・システム開発 621万円
23位 ゲーム・玩具 617万円
24位 病院・医療機関 614万円
25位 コンビニ 614万円
26位 食品・飲料 611万円
27位 インテリア・雑貨・スポーツ 602万円
28位 BPO・コールセンター 595万円
29位 紙・印刷・書籍 584万円
30位 広告 579万円
31位 環境サービス 574万円
32位 専門商社・メーカー 569万円
33位 インターネット・情報サービス 560万円
34位 通信販売・商品取引 550万円
35位 教育・研修 548万円
36位 NGO・NPO 543万円
37位 アパレル・繊維 538万円
38位 監査法人・税理士法人・法律事務所 531万円
39位 観光総裁 527万円
40位 旅行・ホテル・レジャー 524万円
41位 飲食 513万円
42位 小売・百貨店・その他 511万円
43位 人材 499万円
44位 警備・保守 488万円
45位 製造・工場 480万円
46位 介護・福祉 452万円
47位 農業・林業・水産・畜産 423万円
48位 美容 414万円
※この記事の平均年収や売上情報などは、「有価証券報告書」を中心に、弊社が独自に調査した3000社の企業を対象に行なったものです。こちらをご理解の上、ご活用ください。

広告業界の主要企業

主要企業の売上高の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
電通 -円 1兆8144.00億円 1兆7895.00億円 1兆6930.00億円 1兆7492.00億円 1兆9105.00億円 1兆9633.00億円 2兆940.00億円 2兆576.00億円 1兆8872.00億円 1兆6787.00億円 1兆8335.00億円 1兆8931.00億円 1兆9413.00億円 2兆3094.00億円 2兆4193.00億円 -円 9289億円 1兆186.00億円 -円
オプトホールディング 4億円 14億円 30億円 44億円 95億円 181億円 294億円 353億円 537億円 545億円 582億円 623億円 790億円 677億円 670億円 641億円 699億円 827億円 873億円 -円
博報堂DYホールディングス -円 -円 -円 -円 9067億円 1兆896.00億円 1兆1112.00億円 1兆885.00億円 1兆1188.00億円 1兆334.00億円 9171億円 9365億円 9784億円 1兆455.00億円 1兆960.00億円 1兆1311.00億円 1兆2153.00億円 1兆2555.00億円 1兆3351.00億円 1兆4457.00億円
セプテーニ・ホールディングス -円 65億円 76億円 88億円 114億円 148億円 210億円 259億円 307億円 331億円 327億円 347億円 414億円 460億円 544億円 646億円 733億円 148億円 153億円 -円

主要企業の平均年収の推移


会社名 2000年度 2001年度 2002年度 2003年度 2004年度 2005年度 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
電通 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 1336万円 1335万円 1357万円 1279万円 1119万円 1164万円 1146万円 1144万円 1192万円 12288万円 12477万円 12725万円 11797万円 -万円
オプトホールディング -万円 -万円 -万円 488万円 498万円 533万円 477万円 504万円 522万円 502万円 511万円 528万円 515万円 528万円 572万円 572万円 553万円 567万円 604万円 -万円
博報堂DYホールディングス -万円 -万円 -万円 -万円 1043万円 1279万円 1272万円 1371万円 1286万円 1049万円 995万円 1018万円 995万円 1021万円 1053万円 1037万円 1036万円 1057万円 1065万円 -万円
セプテーニ・ホールディングス -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 -万円 536万円 505万円 525万円 537万円 547万円 546万円 563万円 587万円 567万円 630万円 -万円 -万円

電通

会社名 電通
本社所在地 東京都港区東新橋1−8−1
会社URL http://www.dentsu.co.jp/
代表者 山本 敏博
資本金 74,609百万円
従業員 64246人
売上高 1兆185億

国内広告代理店No.1。海外事業が好調。

電通は、言わずと知れた国内No.1の総合広告代理店で、日本の広告業界全体の4分の1ものシェアを獲得しています。テレビや新聞、ネットなどの広告制作やマーケティング、プロモーションサービスなどを行っています。 2013年以降は積極的なM&Aによる海外展開にも力を入れていて、グローバルでもトップ5に入る事業規模を誇っています。

1兆円の売上は増加傾向

2018年12月期の売上高は、前年比+9.7%の1兆0,185億円で、直近3年で40%もの増収を果たしています。 海外事業が好調で、売上の約60%を海外事業が占めています。なお、直近では労働環境の改善などのコストが増加しています。

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博報堂DYホールディングス

会社名 博報堂DYホールディングス
本社所在地 東京都港区赤坂5−3−1 赤坂Bizタワー
会社URL https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/
代表者 水島 正幸
資本金 10,154百万円
従業員 21469人
売上高 1兆4456億

国内No.2の広告代理店。グループ全体で18%のシェアを占める。

博報堂は、国内No.2の総合広告代理店で、広告代理店事業、テレビや新聞、雑誌、ネットなどの広告制作などを行っています。アサヒビール「スーパードライ」や日産自動車のプロモーションは博報堂が制作しています。 また、2003年に大広、読売広告社と経営統合をし、博報堂DYホールディングスを設立しました。博報堂グループ全体では、日本の広告業界の約18%のシェアを占めています。 近年は、海外の体制強化に本腰を入れ、積極的にM&Aを展開しています。

グループ全体の売上1.4兆円は電通超え

2019年3月期の博報堂DYホールディングス連結での売上高は、前年比+8.3%の1兆4,456億円でした。グループ全体では電通単体の売上高(1兆0,185億円)を超えており、大広と読売広告社と手を結んでいる効果は大きいと言えます。ちなみに、博報堂単体の売上高は、7,479億4,300万円です。

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オプトホールディングス

会社名 オプトホールディングス
本社所在地 東京都千代田区四番町6 東急番町ビル
会社URL http://www.opt.ne.jp/
代表者 鉢嶺 登
資本金 8,212百万円
従業員 1627人
売上高 872億
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セプテーニホールディングス

会社名 セプテーニホールディングス
本社所在地 東京都新宿区西新宿8−17−1 住友不動産新宿グランドタワー
会社URL http://www.septeni-holdings.co.jp/
代表者 佐藤 光紀
資本金 2,068百万円
従業員 1125人
売上高 153億
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